妊娠&出産の費用ってどれぐらい?もらえる補助金ってあるの?

妊娠・出産など新しい家族が増えることは嬉しいことですね^^

でも、「子育てにはお金がかかる…」というのも現実です。

今までの妊娠・出産を控えた家族はまとまったお金を用意しなければなりませんでしたが、今では助成金や補助金など拡大してきました。

妊娠・出産にかかる費用は?

今回は、新米ママ&パパのために、妊娠&出産の費用ってどれぐらい?もらえる補助金ってあるの?についてご紹介します。

妊娠&出産の費用ってどれぐらい?補助金ってあるの?手続き方法は?

妊娠してから出産、育児と子育てには様々な費用がかかってきます。

妊娠・出産にかかる主な費用は…
・妊婦検診費
・出産準備費(マタニティー・ベビー用品など)
・分娩入院費
・里帰り出産費
・内祝い
・行事にかかる費用(お七夜、お宮参り、お食い初めなど)
など

下記にそれぞれの相場をご紹介していきますね。

妊婦検診費
妊娠・出産にかかる費用は健康保険が適用されないのため、検診1回につき3,000~5,000円が必要になってきます。

※検査項目が多い時は10,000円を超える場合もあります。

また、国が推奨する検診回数は、14回程度ですので、妊婦検診費の総額で50,000~100,000円程度の費用が必要になります。

しかし、最近では妊娠・出産を控える家庭の経済的な負担を軽減するために「妊婦検診費の助成」があります。

妊婦検診の助成は14回分程度が基本となっていますが、助成の内容や上限などは各自治体によって変わりますので事前に確認して下さいね。

妊娠・出産にかかる費用は健康保険が適用されませんが、切迫流産や切迫早産の治療および、帝王切開などは健康保険が適用されます。

また、同じ医療機関で支払った1ヵ月の保険適用医療費が所得に応じた自己負担額を超えたは、高額医療費を利用して受給することができます。
※条件を満たせば2つ以上の医療機関に支払った費用も対象になります。

また、任意で定期的な検診以外の検査を受ける場合は、別途1,000~10,000円/1回程度必要になります。

出産準備費
ベビー用品やマタニティーグッズ、入院グッズなど、検診や入院・出産以外に揃える必要のあります。

出産準備費にかかる費用は、100,000~130,000円程度が相場になっています。

これらは、新しく買い揃えるか、お下がりやリサイクルなど利用するかで、費用も大きく変わってきます。

分娩入院費
分娩入院費は、一般的に40万円程度のまとまった費用が必要になります。

ただし、健康保険に入っていれば、出産育児一時金として1人につき基本42万円の給付がされますので、実質的な出費は、0~数万円程度になります。

最近では、出産育児一時金は健康保険から直接病院に支払われる「直接支払制度」が主流となっていますので、分娩入院費を準備しなくてもよくなってきています。
ただし、サービスを重視する施設などは高額になる傾向ですので差額が必要になることもありますので、事前に分娩入院費の総額がいくらになるか確認しておきましょう。
また、直接支払制度を導入しているかも併せて確認しておくことをおすすめします。

里帰り出産費
里帰り出産を考えている場合に必要な費用です。

里帰り費用には、ママの里帰り交通費パパが通う交通費も含めて考えておきましょう!

また、実家と言えども多少の生活費やお礼なども用意しておくことをおすすめします。

内祝い
妊娠・出産を迎えると、家族や親族、親しい友人などから「お祝い」を頂くことがあります。

出産祝いなどはごく身内のことですので、原則としてお返しは必要ないとされています

しかし、最近では「祝ってくれてありがとう」という感謝の気持ちを込めて内祝いを贈るのが一般的になってきています。

内祝いの相場は、頂いた金額の1/3~半額程度の品物が一般的です。また、頂いたお祝いが高額な場合は、それ以下になってもかまいません。

内祝いで経済的な負担にならないように、無理のない金額の品物でOKです。

行事にかかる費用
安産祈願(帯祝い)、お七夜、お宮参り、お食い初め、初節句など、生まれてきた赤ちゃんの健康と成長を願う行事が続きます。

実家の援助も期待できるかもしれませんが、頼りすぎずに自分たちの無理のない範囲で準備もしておきたいものです。

    お参りの相場の目安

  • 安産祈願 5,000~10,000円
    ※神社によっては決められているとこも多いので事前に公式HPなどで確認してくださいね。
  • お宮参り 5,000~10,000円
    ※神社によっては決められているとこも多いので事前に公式HPなどで確認してくださいね。

もちろん、病院での検査内容や、揃える出産準備費、行事に使う器や節句に人形をどうするかなどでかかる費用には大きく変わってきます。


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妊娠&出産でもらえる補助金ってあるの?

上記で少しご紹介しましたが、妊娠・出産・育児には、「妊婦検診費の助成」や「出産育児一時金」などの助成金や補助金を貰えるものが他にもいくつかあります。

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ママが専業主婦なのか、産後も働き続けるのか、産後は専業主婦になるのかなどご家庭の状況によって、使える助成金・補助金やもらえる金額などが変わってきますので、下記に紹介する妊娠・出産・育児に関する助成金・補助金の種類と条件を参照してくださいね。

専業
ママ
働く
ママ
退職
ママ
出産育児一時金
健康保険に入っていれば、基本42万円が受け取れます。
※出産育児一時金についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
妊婦検診費の助成
妊婦検診費は保険対象外のため、費用の一部を自治体が助成してくれます。
※基本は検診14回分。
※妊婦検診についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
乳幼児の医療費助成
病気にかかりやすい乳幼児の医療費を自治体が一部または全額助成してくれます。
※内容や対象年齢など各自治体によって異なります。
※乳幼児医療費助成についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
児童手当
中学3年生まで子供が対象で、対象年齢によって金額が異なります。
※児童手当についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
医療費控除
1年間で家族全員で支払った医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすることで払い過ぎた税金が戻ってくる可能性があります。
※ただし、セルフメディケーション税制と併用は不可。
※医療費控除の還付金についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
セルフメディケーション税制
1年間で家族全員で支払った市販薬費が1万2千円を超えた場合、確定申告をすることで払い過ぎた税金が戻ってくる可能性があります。
※ただし、医療費控除と併用は不可。
※セルフメディケーション税制についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
高額療養費
月の医療費が高額になった場合、一定の自己負担額を超えた費用が払い戻されます。
出産手当金
産休中は給料がでないため、その間の生活のサポートするために加入している健康保険から休業補償に当たる手当金が支給されます。
※出産手当金についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
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育児休業給付金
雇用保険に入っていて、諸条件を満たしている場合給料の50~67%がもらえます。
※育児休業給付金についての詳しい情報はコチラをご覧ください!
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傷病手当金
健康保険と共済組合に加入している方で、病気で4日以上連続で安んだ場合に支給されます。
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退職者の所得税還付申告
妊娠・出産を機に年度内で退職した場合、確定申告を行うことで払い過ぎた所得税が戻ってくる可能性があります。また、翌年の住民税が下がることも。
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失業給付受給期間の延長
産後に再就職を希望している場合、失業給付の受給期間を最大4年以内に延長できます。
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児童扶養手当
離婚や配偶者の死亡などでひとり親になった方を対象に支給されます。
※ただし、事実婚状態や離婚調停中などは対象になりません。
未熟児養育医療制度
入院して養育を受ける必要があると医師が認めた赤ちゃんが対象で、入院・治療費を全額負担してくれます。
※ただし、所得によっては一部自己負担になることあります。

基本的に、上記のような助成金や補助金は申請及び手続きを行わなければもらうことができません

ですので、妊娠をしたら事前にあなたが対象になるかならないかを確認して、手続きの時期などを逃さないようにに申請するようにして下さいね。

また、これらの申請や手続きは、ママだけでなくパパができるものもありますので、お互い手分けして行うのが効率的です。

まとめ

いかがでしたか?

今回は、新米ママ&パパのために、妊娠&出産の費用ってどれぐらい?補助金ってあるの?についてご紹介しました。

赤ちゃんができることはとても幸せなことですね。

ただし、妊娠・出産・育児は何かと物入りが多く、出ていくお金も大きいものです。

事前に、どのぐらいの費用がかかるが試算して、使える助成金や補助金を活用すると経済的な負担も軽減しますので、是非活用して下さいね。

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